日本では現在、高齢者の人口が年々右肩上がりに増えてきています。平日の昼間などに出かけると、周りには高齢者の方が多いことに気づくと思います。高齢者といっても、元気な方が多いですよね。しかし、その元気な方も今よりもっと年を取れば、病気や怪我などで病院にかかることが増えてくることでしょう。そうなってくると問題になるのが、医療福祉に関わる費用の増加です。税を負担する人間より貰う人間が多くなってきている今、医療費にまつわる問題は国民一人ひとりに関わる大きな課題となっています。
2025年には、団塊世代と呼ばれる人達が75歳以上となり、後期高齢者となります。今よりももっと高齢化社会が進み、医療や介護における社会保障費の急増が懸念されており、一般的に2025年問題と呼ばれています。私たちは健康保険などを利用し、気軽に病院を利用することが出来ます。病院でかかった医療費の自己負担額は2～3割で、残りは国が負担していることになります。2025年には、保険料を納める人と利用する人のバランスが崩れてしまい、医療保険の維持が難しい状況となってしまいます。医療保険を維持していくためには、今から何らかの対策が必要となるでしょう。国民一人一人が無駄な医療費を使わない様にすることも大切ですし、病気予防を事前に行い、出来るだけ医療機関を利用しなくても良い健康な状態を維持していくことが大切です。健康でいることは、自分自身の人生の為にも国の税制の為にも良いことなのです。